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戦時下映画資料 映画年鑑 昭和18・19・20年

戦時下映画資料 映画年鑑 昭和18・19・20年

東京国立近代美術館フィルムセンター所蔵/監修

 

戦時下映画資料 映画年鑑 昭和18・19・20年

カタログPDF 内容見本

監修

東京国立近代美術館フィルムセンター所蔵/監修

解説

牧野 守/ピーター・B・ハーイ

巻数

全4巻

体裁

B5判・上製・総約2,200頁

本体 揃:160,000円+税
ISBN 978-4-284-20009-7
刊行年

2006年04月刊

戦時下の空白期を埋める第一級資料。 “幻の年鑑”ついに刊行なる。

〈おすすめ先〉
メデイア史・マスコミ史等の研究者/近代文学研究者ノマスコミ関係資料室/大学・公共図書館

 
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底 本

『昭和十八年・十九年・二十年 映画年鑑』全4冊
(東京国立近代美術館フィルムセンター所蔵)
 本資料は、全4冊に分かれ、第1分冊に津田時雄の「序」(昭和28年12月18日)が掲載されている。この中で「この原稿は昭和21年に上梓すべく、当時出版統制(検閲)を行っていたGHQの機関に数時に亘って事前交渉をしたのであったが、「占領行政に好ましからぬもの」として拒否され」、その後、国立近代美術館フィルムライブラリーに渡った経緯を述べている。
 手書き原稿、タイプ印刷、雑誌切り抜き、などで構成され、随所に統計資料などが折り込みで挿入されている。国の統計資料や終戦後のGHQ統制下のデータも含まれている本資料は、まさに第一級の原資料である。

各巻構成

●目次(抄録)

 【第1巻】
 序 津田時雄
 1、映画界日誌
  一、昭和十八年映画界日誌
  二、昭和十九年映画界日誌
  三、昭和二十年映画界日誌
 2、映画政策
  一、国内映画政策概観
   附、決戦非常措置要綱(一九・二・二五閣議決定)高級享楽停止二関スル具体策要綱
  二、対外映画政策概観
    附、対外映画選定
   1.選定映画一覧表(一八・一九一二〇年度)
   2.選定劇映画統計(一八・・九・二〇年度)
  三、終戦以後
   附、連合軍並ニ米軍ヨリノ映画ニ関スル指示
   1.映画製作方針(二〇・九・二一)
   2.マッカーサー司令部情報部ト日本映画業者第一回懇談会(二〇・九・二一)
   3.映画事業ニ対スル日本政府統制撤廃覚書(二〇・一〇・一六)
   4.映画製作並ニ検閲ニ関スル指示(二〇・一〇・一八)
   5.映画製作ニ関スル禁止條項(二〇・一一)
   6.反民主主義的映画ノ除去ニ関スル件(二〇・一一・一七)
   7.除去映画目録
3、映画関係法規
  一、昭和十八、十九、二十年中公布並ニ改正法規
   1.映画法施行規則中一部改正(一八・一二・一施行並一九・一・一四施行)
   2.強制上映制ノ停止(一九・四・一)
   3・中等学校及国民学校用映画検定規則(一九・二・二七施行)
   4.入場税法(抜粋)(一九・四・一施行)
   5.入場税法施行規則(抜粋)(一九・二・一六施行)
   6.興行等取締規則(一九一四・・施行)
   7.興行等取締規則施行細則(一九・四・一施行)
   8・映画法施行細則(・九・四・一)*
   9.軍機保護法施行規則一部改正(一九・八・二施行)
  二、戦時映画事業関係法令一覧表(二〇・三・三一現在)
   1.特別規定
   2.一般法規
4、映画検閲統計並映画認定・検定統計
  一、映画検閲統計
   1.検閲申請受理総数(昭一二―・八年)
   2.月別検閲合格数(昭一四―一九年)
   3.検閲合格致並製作国別取扱種別割合(昭一二―一九年)
   4.検閲合格欧州映画製作國別割合(昭一七―一九年)
   5.フィルム規格別検閲合格数(昭一二―一七年)
   6.映画種別(実体画、描画、混合画)検閲合格数(昭一四―一九年)
   7.新作映画製作国別、製作所別(有料・無料)検閲合格数(昭一六―一九年)
   8.日本時事映画検閲合格数(昭一二―一八年)
   9.検閲切除総数(昭一四―一九年)
   10.日本映画会社別切除数(新検閲)(昭一七―・九年)
   11.制限数製作国別切除理由別比較(昭一七―一九年)
   12.検閲申請取下敷(昭一五―一八年)
   13.映画検閲手数料(昭一三―一八年)
   14.輸出映画検閲合格総数(昭一四―・八年)
   15.輪出映画検閲数(昭一五―一八年)
 二、映画認定・検定統計
   1.一般用映画・認定取扱件数(昭一四―一八年)
   2.一般用映画月別認定数(昭一九年上半)
   3・一般用映画認定状況(昭一八年度)
   4・文化映画・認定件数(昭一八年度)
   5.国民学校教科用映画検定状況(昭一七―一八年)

【第2巻】
5.映画選奨・表彰・其他
  一、文部省推薦映画
  二、文部大臣賞映画
  三、文部省保存映画
  四、情報局国民映画
  五、情報局国民映画脚本募集
  六、大東亜映画選定並褒賞
  七、大日本映画協会映画関係功労者表彰
  八、日本文化中央連盟文化映画賞
  九、日本映画撮影者協会賞
  一〇、山中賞
8、映画企業
  一、映画企業概観(昭和一八年)
   1.一般動向ノ特徴
   2.映画企業ノ統合
   3.資本的結合ノ進展
   4・統制機構ノ整備
   5.傍系部門ノ企業化
  二、経理面ヨリ見タル映画企業(昭一七―一九年)
   1.映画事業業績概観
   2.資本ノ構成
   3.資産ノ構成
   4.事業成績ノ分析
   5.事業成績及ビ利益処分
   6.一般的批判
  三、主要映画関係商社並団体
   1.松竹株式会社*
   2.東宝映画株式会社―東宝株式会社
   3.大日本映画製作株式会社―大映株式会社
   4.社団法人日本映画社
   5.株式会社日本映画社
   6.理研科学映画株式会社
   7.株式会社朝日映画社
   8.株式会社電通映画社
   9.社団法人映画配給社
   10.社団法人映画公社
   11.社団法人大日本映画協会
   12.財団法人大日本興行協会・映画部
   13.日本活動写真株式会社―日活株式会社
   14.富士写真フィルム株式会社
   15.日本映画資材統制株式会社―日本映画資材株式会社
   16.満鉄映画製作所(附・満鉄映画班)
7、映画製作
  一、映画製作概観(昭一八―二〇終戦マデ)
   1.映画製作業者(昭一八・一一現在)
   2.映画製作業者一覧(除・統合七社)(昭一八・一一現在)
   3.映画製作事業状況(昭二〇・九・一・現在)
   4.主要映画製作所設備・覧(昭二〇・九・一一現在)
     イ.松竹株式会社(大船・京都・京都第二)
     ロ.東宝株式会社(第一、第二、第三技術研究所)
     ハ.大日本映画製作株式会社(多摩川京都、京都分)
     ニ.社団法人日本映画社
     ホ.理研科学映画株式会社
     へ.株式会社朝日映画社
   5.映画製作施設一覧(昭一九・七現在)
     イ.撮影ステーヂ、録音室、特殊撮影室
     ロ.映画製作関係電気施設並設備
   6.各社、映画製作関係機器一覧(昭一九・七現在)
   7.劇映画三社製作費比較(昭一七―二〇上半)
   8.日映、映画製作費推移(昭一五―一八年)
   9.製作所別映画製作従業者数統計(昭二〇・九・一一現在)
   10.技能者登録数(昭一七―一八年)
  二、企画、脚本審査
   1.製作会社別劇映画脚本審査実績表(昭一八―二〇年)
   2.劇映画、企画・脚本審査目録(昭一八―二〇年)
   3.製作会社別、劇映画企画脚本審査目録(昭一八―二〇年)
   4.文化映画、企画脚本審査目録(昭一九―二〇年)
   5.製作会社別、文化映画企画脚本審査目録(昭一九―二〇年)

【第3巻】
8、映画作品
  一、日本劇映画
   1.作品概観(昭一八―二〇年)
   2.封切作品統計(昭一八―一九年)
   3.作品総覧(昭一八―二〇年)
   4.製作者別作品目録(昭一八―二〇年)
   5.脚色者別作品目録(昭一八―二〇年)
   6.演出者別作品目録(昭一八―二〇年)
   7.撮影者別作品目録(昭一八―二〇年)
   8.演技者別作品目録(昭一八―二〇年)
  二、日本文化映画
   1.封切作品統計(昭一八―一九年)
   2.作品総覧(昭一八―二〇年)
   3.製作者別作品目録(昭一八―二〇年)
   4.演出者別作品目録(昭一八―二〇年)
   5.撮影者別作品目録(昭一八―二〇年)
  三、日本時事映画
   1.作品総覧(昭一九―二〇年)
  四、其他日本映画
   1.作品総覧(昭一八―二〇年)
  五、外国劇映画
   1.作品概観(昭一八―二〇年)
   2.作品総覧(昭一八―二〇年)
  六.外国文化映画
   1.作品総覧(昭一八年)

【第4巻】
9、映画配給・興行
  一、映画配給
   1.封切映画一覧表(昭一七―二〇年)
   2.長篇映画封切本数統計(昭四―一八年)
   3.映配・プリント配分ノ変遷(昭一七―一九年)
   4.プリント配分表(昭一九・四・一三実施)
   5.二系統一週間交換上映実施方法(昭一八・四・一実施)
   6.昭和十八年四月一日実施映画館番線表
   7.昭和十九年四月十三日施行全国封切館一覧表
   8.昭和十九年十二月実施東京都下番線再編成
   9.昭和二十年二月実施番線表(関東・九州)
   10.上映収入及配分一覧表(昭一七―二〇年)
   11.映画委託配分金、委託者別配分明細(昭一七―二〇年)
   12.フィルム事故統計(昭一八年度)
   13.配給業務規程(昭二〇・二・一実施)
   14.映画配給料金計算規程(同上)
   15・映画配給料金配分規定(同上)
   16.映画配給休止興行場補償金交付規定(同上)
   17.文化映画ノ配給委託ニ関スル暫定処理規程(昭一八・四・一実施)
   18.文化映画ノ配給委託ニ関スル暫定的処理規程(昭一九・四・一三施行)
   19.外国映画暫定的上映方法(昭・九・七実施)
   20.映画興行場経費査定暫定規程(昭一九・四・一施行)
   21.昭和十九年度下半期映画興行場折半経費査定方法
   22.同、映画興行場折半経費査定方法要領
   23.同、映画興行場経費査定暫定規程
   24.映画配給料金算定要領(昭二〇・七実施)
   25.映画購入費算定要領(昭二〇・七実施)
   26.映画配給休止興行者補償金交付要領(昭二〇・七実施)
   27.映配業務規程違反ノ配給停止処分措置法(昭一九・四施行)
   28.決戦非常措置ニヨル閉鎖館ヘノ共助金支出折半経費ニ追加計上(昭一九・八実施)
   29.映画フィルム及検閲台本ノ損傷ニ関スル処理規程(昭一八・一〇・一実施)
 二、映画興行
  1.全国常設映画館状況(昭一九・六現在)
  2.全国映画館数(昭二一・三現在)
  3.全国映画館興行収入並ニ入場人員(昭一八―二〇年)
  4.全国映画館興行収入並ニ経費綜合表(昭一七―一九年一ヶ月平均)
  5.昭和十八年度封切映画、封切館興行収入並ニ入場者数比較
  6.昭和十八年度封切長篇日本映画、封切
   興行収入並ニ封切館入場者数分析表
  7.昭和十九年上半期、封切長篇映画作品別封切興行成績(興行収入並ニ入場者致)
  8.昭和十九年度上半期、封切長篇日本映画、封切興行収入並ニ封切館入場者数分析表
  9.都道府県別、最高入場料金別、都市(地域)分布表(昭一九・六現在)
  10.都道府県別、番線別、最高・最低入場料金調(昭一九・六現在)
  11.入場税率変遷(昭一三―二〇年)
  12.入場税実績表(昭一五―二〇年)
  13・決戦非常措置ニ基ク興行、新実施要綱(昭一九・三・二〇発表)
  14.決戦非常措置ニヨル興行停止興行場(昭一九・三・二〇指示)
  15.戦時下興行場ニ於ケル防空上ノ措置要綱(昭一八・五・六通達)
  16.警報発令ニ伴フ映画上映処理規定(昭一八・一一改定)
  17.警報発令ノ際ニ於ケル票券(入場券)ノ処理方法(昭一八・一〇・一三改定)
  18.警報発令ニ依ル興行中止ノ際ノ票券取扱要綱(昭一八・一一・七改定)
  19.全国戦災映画興行場一覧表(昭二〇・九調査)
  20.全国映画興行場、九本部別、等級別、罹災状況一覧表
  21.全国映画興行場罹災状況一覧表
10、移動映写(非興行)
  一、移動映写概観(昭一八―二〇年)
   1.府県別、中央連盟実施回数並ニ観覧者数(昭一八―二〇年)
   2.府県別、地方連盟実施回数並ニ観覧者数(昭一八―二〇年)
   3.中央連盟実施主要映写会(昭一八―二〇年)
   4.年度別、購入映画(昭一八―二〇年)
   5.中央実施団体、保有映写機数(昭一九・四現在)
11、映画資材
  一、生フィルム
   1.需給事情概観
   2.民需用生フィルム配給割当方針(昭一八・三実施)
   3.民需用生フィルム作品種別割当量(昭一八―一九年)
   4.昭和十九年度第・、四半期、生フィルム用途別割当量
   5.劇映画用生フィルム特配(昭・九・三・一八発表)
   6.生フィルム月別、各社別、入荷集計表(昭一九・四―六月)
   7.興行用長篇映画作品別、ポジ・フィルム使用量(昭一九・一―二〇・三月)
   8.映画用生フィルム主要原料価格表(昭一四・九・一八及一・四月)
  二、其他映画資材
   1.概観(昭一八―二O年)
   2.映画製作用資材所要量合計表(昭一八年度)
   3.劇映画二社映画資材所要量(昭一八年度)
   4.日映並ニ文化映画三社、映画資材所要量(昭一八年度)
   5.社団法人朝鮮映画社、映画資材所要量(昭一八年度)
   6.大陸三社、映画製作用資材所要量(昭一八年度)
   7.内地映画製作用並興行用真空管類所要量(昭一八年度)
   8.朝鮮、台湾、関東洲、各興行用真空管所要量(昭一八年度)
   9.映画資材所要量(昭一九年度)*
   10.映画現像薬品消費量(昭一九・第一、四半期)
   11.一万呎当り現像薬品標準所要量
   12.主要現像薬品構成並ニ取扱機構一覧(昭一九・一〇現在)
   13.映写用炭素棒、種別、価格及製産所・覧(昭一九・一〇現在)
12、映画機械・技術・技術者
 一、映画機械
 二、技術及技術者関係

*印は目次には記載されていますが、実際は収録されておりません

内容構成

【参考】戦時下日本映画関係略年表 *日中戦争勃発期から昭和20年まで

昭和12年(1937)
 2月 松竹キネマ、松竹興行と合併し、社名を松竹株式会社と改める。「新しき土」帝国劇場で封切。
 8月 東宝映画株式会社発足(写真化学研究所、P・C・L、東宝映画配給、J・Oの四社が合併)。
 11月 満洲映画協会(満映)、関東軍指導の国策会社として発足される。
 12月 わが国最初の映画書誌「日本映画書誌」発行。
    *封切映画(作品名・監督 以下同) 「風の中の子供」(清水宏)/「限りなき前進」(内田吐夢)/「蒼氓」(熊谷久虎)「大情紙風船」(山中貞雄)ほか


昭和13年(1938)
 1月 女優の岡田嘉子と杉本良吉が樺太国境を越えてソ連に亡命。
 2月 内務省令により二回の興行時間が三時間以内に制限される。
 3月 映画館の入場税が創設される。
 9月 「愛染かつら」封切。記録的な大ヒットとなる。山中貞雄監督、中国河南省にて戦病死。
    「五人の斥候兵」「路傍の石」(田坂具隆)/「母と子」(渋谷実)/「藤十郎の恋」「綴方教室」(山本嘉次郎)/「あゝ故郷」(溝口健二)ほか


昭和14年(1939)
 3月 映画法成立。四月五日公布。映画製作は政府の監督下に入る。
 6月 日本映画監督協会、日本映画作家協会、日本カメラマン協会、日本映画俳優協会、日本映画美術協会、日本映画助監督協会を糾合して日本映画人連盟結成。
 11月 甘粕正彦、満洲映画協会理事長に就任。
 12月 華北電影が創立。
    「土」(内田吐夢)/「爆音」「土と兵隊」(田坂具隆)/「子供の四季」「花ある雑草」(清水宏)/「雲雀」(島耕二)ほか


昭和15年(1940)
 1月 六大都市(東京、京都、大阪、横浜、神戸、名古屋)で文化映画の上映が義務づけられる。
 2月 映画興行が許可制となる。大日本活動写真協会が解消され、大日本映画事業連合会が設立。
 4月 朝日、大毎来日、同盟、読売のニュース映画部門が合併して社団法人日本ニュース映画社創立。
 5月 日本文化映画協会設立。
 6月 満映の李香蘭主演映画「支那の夜」(監督・伏水修)が封切られ、大ヒットとなる。内務省、シナリオの検閲強化を声明。
 12月 大日本文化映画協会設立。
    「小島の春≒大日向村」(豊田四郎)/「風の又三郎」(島耕二)/「燃ゆる大空」(阿部豊)/「閣下」(今井正)ほか


昭和16年(1941)
 1月 内務省、劇映画製作本数制限を実施。「日本映画雑誌協会」が設立され、映画雑誌の統合が行われる。四社九誌となる。
 3月 文化映画協会設立。
 5月 日本ニュース映画社、文化映画協会を吸収し、社団法人日本映画社と改称。
 9月 内閣情報局、劇映画製作を三社(東宝、松竹、大日本映画製作)に限定することを提案。
 12月 俳優の芸名禁止。太平洋戦争の突入により、アメリカ、イギリスの映画上映が禁止となる。
    「戸田家の兄妹」(小津安二郎)「蘇州の夜」(野村浩将)/「芸道一代男」「元禄忠臣蔵」(溝口健二)/「次郎物語」(島耕二)ほか


昭和17年(1942)
 1月 新興キネマ、大都映画、日活の製作部門が合併して大日本映画製作株式会社(大映)発足。
 2月 社団法人映画配給社創立。
 4月 映画事業連合会が解散し、大日本映画協会に合流する。
 6月 日本映画普及連盟結成。
 9月 朝鮮映画製作株式会社設立。朝鮮総督附の支配下で日本のための宣伝映画を作製。
 12月 「ハワイ・マレー沖海戦」(監督・山本嘉次郎)封切。大ヒットとなる。
    「父ありき」(小津安二郎)/「待って居た男」「婦系図」(マキノ正博)/「新雪」(五所平之助)/「大村益次郎」(森一生)/「或る保母の記録」(水木莊也)ほか


●昭和18年(1943)
 1月 文化映画三社(朝日映画、理研科学映画、電通映画)に統合。
 3月 日本で最初の長編動画「桃太郎の海鷲」封切。
 5月 大日本映画協会付属日本映画学校が東京渋谷に開設。
 6月 映画興行時間がに2時間に制限される。
 12月 東京宝塚劇場株式会社と東宝映画株式会社が合併し、東宝株式会社として発足。映画雑誌、情報局の指導により第二次統合。「映画評論」「新映画」「日本映画」の三誌となる。
    「ハナ子さん」(マキノ正博)/「無法松の一生」(稲垣浩)/「姿三四郎」(黒澤明)/「熱風」(山本薩夫)/「決戦の大空へ」(渡辺邦男)ほか


昭和19年(1944)
 3月 決戦非常措置要綱により全国19劇場閉鎖。5月から宝塚劇場、日本劇場など風船爆弾製造の秘密工場になる。映画興行時間、1時間40分に制限。
 7月 サイパン島日本軍玉砕の報により、全国映画館一斉休業。
 11月 東京神田南明座、空襲により全焼。最初の戦災館。
 12月 生フィルム欠乏のため全国73の映画館が休館。映画興行は日没後閉館となる。
    「加藤隼戦闘隊」「雷撃隊出動」(山本嘉次郎)/「かくて神風は吹く」(丸根賛太郎)/「決戦」(木下恵介)/「宮本武蔵」(溝口健二)ほか


昭和20年(1945)
 1月 東京新富町松竹本社、空襲の爆撃を受け、即死者6名、負傷者30名を出す。
 3月 10日、東京大空襲により45の映画館焼失。13日、大阪道頓堀、千日前全焼、戦災で焼失した映画館、全国で513館。
 6月 映画配給社と大日本映画協会を合同統合し社団法人映画公社設立。
 8月 敗戦により、8月15日から一週間休館。満映理事長の甘粕正彦、服毒自殺。
 9月 GHQ、映画製作の方針を発表。
 10月 社団法人日本映画社解散。GHQ、日本映画の検閲を開始。
 11月 GHQ、軍国主義的、封建主義的な映画を上映禁止とする。
    日本活動写真株式会社が日活株式会社に、大日本映画製作株式会社、大映にそれぞれ社名変更。映画法廃止。
    「天晴れ一心太助」(佐伯清)/「続姿三四郎」(黒澤明)/「伊豆の娘たち」「そよかぜ」(五所平之助)/「狐の呉れた赤ん坊」(丸根賛太郎)/「犯罪者は誰か」(田中重雄)ほか

刊行のことば

東京国立近代美術館フィルムセンター
 本資料は当初「昭和十八年映画年鑑」の後続誌として、日本映画雑誌協会からの刊行が予定されていたが、戦局の逼迫と敗戦の混乱によりついに日の目を見ることのながった《幻の年鑑》である。もともと昭和16年の映画雑誌統合によって生れた日本映画雑誌協会は18年末には解散に至り、年鑑の刊行事業はさらに社団法人大日本映画協会(昭和19年1月発足)、社団法人映画公社(昭和20年4月設立)へと引き継がれるが、いずれも実現を見な
いまま終戦を迎えたのである。一方、あとに残された膨大な直筆原稿は編纂者、津田時雄の働きで散逸を免れ、昭和27年に新設された国立近代美術館フィルムライブラリー(現在のフィルムセンター)へと委ねられた。その内訳は2000枚にも及ぶ200字詰原稿用紙と統計、法規などの折り込み資料であり、終戦直後に加筆された部分も含め昭和18年から20年の占領期まで3年間にわたる映画界の動きが克明に書き記されている。今回の復刻は、この分野の史的調査に不可欠な年鑑の欠落を補うばかりでなく、昭和18年の映画雑誌第二次統合を経てあらゆる専門誌が廃刊に追い込まれていった《映画ジャーナリズムの空白期》を埋める大きな手ががかりとなるはずである。

推薦のことば

戦時下映画と社会の関係を知る手がかり
古川隆久
(日本大学文理学部教授)
 本資料は研究者の間ではすでに知られているが、フィルムセンターに行かなければ接することができなかった。しかし、昭和18年から20年までの映画に関わるあらゆる分野についての記録や統計が満載され、中には他では得られないものも多い。たとえば、第2巻「7、映画製作」の項にある企画・脚本審査の記録は、日の目を見なかった企画が判明するので、行政の側がどのような映画に拒否反応を示したかが浮き彫りになる。本資料なしにこの時期の映画界の動きの全体像や映画と社会の関係をつかむことはできないわけで、今回の刊行は好企画以外のなにものでもなく、今回の刊行によって本資料がさらに活用されることを願ってやまない。

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